学系の教育理念

土木・都市防災コースのコンセプト

我々の社会が「産業基盤・生活基盤の整備」から「生活の質的向上を目的とした空間の創造」へと大きく変化してゆくなかで、
「どうしたら我々の生命や財産を自然災害から守ることが出来るのか」
「急激に変化する環境にどう対応していくのか」
「我々が真に望んでいる公共性の高い社会基盤は何か」
といったことを解決しなければならなくなってきました。

横浜みなとみらいの風景

そのために、旧土木工学科が担ってきた土木構造物の計画・設計・施工といった建設・土木分野の技術教育に加え、「都市の防災・減災」「都市機能の維持管理」「環境保全」といった安全・安心で持続可能な社会に、建設という分野から挑戦するエンジニアを育てることを目的に土木学系として教育・研究を行ってきました。さらに、「まちづくり」「景観デザイン」「環境創造」といった、建築学や都市工学、社会工学の分野も採り入れ、理系出身者だけでなく文系出身者でも「国土デザイナー」「都市プランナー」「技術系公務員」として活躍できるよう、スタッフ・カリキュラム・教育プログラムの充実を図ってきました。

 

宮城県女川町における津波被害

そうしたなかで、東日本大震災が発生しました。関東学院大学土木学系では「防災」を第一の目標に掲げ、それを具体化する「シビルエンジニア」と「土木系公務員」の育成に力を注いでゆきます。全ての教員が土木と防災を専門とし、カリキュラムも土木と防災に特化しています。より専門性の高い技術や、広範な知識を身につけ、社会の第一線で活躍できるプロのエンジニアを育てます

 

 


カリキュラム

土木・都市防災コースのプログラムの特色を紹介します。講義、演習、実験、実習のどれもが実践的なプログラムです。特に、防災に関する講義の豊富さは国内随一です。
カリキュラムの詳細についてはこちらをご覧ください。

技術力・実践力・就職力
単に知識を得るのではなく、社会に出て技術をどう活かすか、そのことを第一に考えるコースです。将来、シビルエンジニアとして働くということを強く意識した科目構成です。

フィールド調査実習の様子

実験・実習が中心
講義は、基礎から発展、応用へと展開します。特に、エンジニア(構造設計、環境衛生、地震防災)向けの科目はバラエティに富んだ講義内容にしており、講義と実験・実習を効率的に組み合わせて深い理解と知識の定着を狙います。また、実験や演習科目には、教員に加えて研究助手、アシスタントの学生もついて協力的にサポートします。さらに、同窓会による寄附講座やインターンシップ、学外実習など、職業選択のための情報が豊富です。

卒業研究での地盤調査の様子

卒業研究が集大成、未来を決める1年半
3年秋から始まる卒業研究は、大学生活の集大成です。指導教員が研究だけでなく進学や就職までサポートします。また、大学院への進学者も年々増えています。

主な就職先は、建設会社(ゼネコン)、コンサルタント会社、公務員、鉄道会社、設計会社、住宅メーカー、建材メーカーなどです。ここ数年では国土交通省やその他公的機関への就職も増えてきました。


コース小史

関東学院大学理工学部 土木学系の歴史は、1950年に青山学院大学土木工学科を吸収合併して設立された関東学院大学土木工学専攻に遡ります。以後、約70年にわたり国内外の第一線で活躍するシビルエンジニアの育成を目的として、これまでに7000余名の卒業生を送り出しています。現在、数多くの卒業生たちが各方面で「技術の中心的担い手」として活躍しています。

1950 関東学院大学内に青山学院大学土木工学科を併合し、土木工学専攻を設置
1956 土木工学専攻を土木工学科に改称
1968 大学院・土木工学専攻博士前期課程を設置(修士課程)
1977 大学院・土木工学専攻博士後期課程を設置(博士課程)
1983 金沢八景キャンパスで土木学会年次学術講演会(全国大会)を開催
1987 日本初の土木工学科・女子クラスを併設
共学クラスと女子クラスの2クラス制となる
女子クラスの学生により「全国土木系女子学生の会」が設立される
1994 共学クラスを建設系クラス、女子クラスを計画・環境系クラスと改称し、計画・環境系クラスにおける男子学生の受入を開始
2000 土木工学科50周年記念事業を開催
2003 土木工学科同窓会(橄土会)50周年記念事業を開催
2004 社会環境システム学科に名称変更
新学科での学生受入を開始
2009 工学部としてコース入試制度を導入
社会環境システム学科には3つの教育プログラムが設けられる
2013 工学部を理工学部理工学科に改組
土木学系(土木・都市防災コース)としてスタートする
2019 文部科学省・研究ブランディング推進事業に採択され、土木・都市防災コースが中心となって関東学院大学「防災・減災・復興学研究所」を開設する